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住宅購入にはどのくらいの年収が必要?無理なく住宅ローンを支払うために!

しがのいえ。編集部

お役立ち情報

住宅を購入する際に、不安の種になることとして、年収に関わる悩みが多く挙げられます。
自分の年収にあった物件を探すのは少しコツが必要です。
そこで今回は、住宅購入に必要な年収と、住宅ローンについて解説していきます。

□どのくらいの年収で住宅を購入できる?

□どのくらいの年収で住宅を購入できる?

最初に、どのくらいの年収で住宅を購入できるかを解説します。
住宅金融支援機構が行った、「2020年度 フラット35利用者調査」によると、一軒家を購入する際の必要資金は2,500万円から4,500万円であるといえます。

また、国土交通省によると、一軒家を購入した世帯の平均年収は、以下の通りとなっています。

・注文住宅(全国):738万円
・注文住宅(三大都市圏):804万円
・分譲戸建住宅:721万円
・中古戸建住宅:759万円

平均すると、世帯年収750万円であることがわかります。
以上2つの情報より、必要資金と世帯年収が明らかになりましたが、住宅を購入する際は、年収と物件価格のバランスによって購入の可否と年収によって融資の限度額が決定します。

以下に、住宅購入の目安となる「年収倍率」と「返済負担率」にという2つの判断基準を紹介します。

1つ目は、「物件価格は年収の5倍から6倍が適正」という点です。
年収によって適正な物件価格を判断する際には、「年収倍率」を参考にするのをおすすめします。
年収倍率とは、住宅購入価額が年収の何倍に相当するかを比率で表したものであり、例えば、年収400万円の人が4000万円の物件を購入する場合、年収倍率は10倍になります。

一般的に、年収倍率は5倍から6倍が無理なく返済できる目安となっています。
金融機関によって、それ以上の融資金額を提示される可能性がありますが、「無理なく返済できる金額」と「借りられる金額」は異なるので注意してください。

2つ目は、「返済負担率を手取り年収に対して20パーセントから25パーセントに抑える」ことです。

住宅ローンを借り入れて一軒家を購入する際には、「返済負担率」が参考になります。
返済負担率とは、収入に占めるローンの返済額の割合であり、例えば、月収50万円の方が毎月10万円のローンを返済する場合、返済負担率は20パーセントになります。
無理のない返済のために、額面年収ではなく、手取り年収で計算することをおすすめします

一般的に、手取り年収に対して返済負担率を20パーセンから~25パーセント以下に収めると良いでしょう。

□年収によって購入可能な住宅は異なる

□年収によって購入可能な住宅は異なる

現在の年収や貯金額によって購入可能な住宅は異なってきます。
ここでは、年収によって購入できる物件を紹介します。

*年収400万円未満で買える物件

年収400万円の場合、住宅ローン返済額は年間80万円が限度なので、毎月の返済額は7万円以下に抑えると良いでしょう。
自己資金が1,000万円の場合、30年ローンで1,500万円ほど借り入れて2,500万円の住宅購入ができ、自己資金が500万円の場合、2,000万円の住宅を購入できます。

*年収500万~800万円で買える物件

年収500万円の場合、住宅ローン返済額は年間100万円が限度なので、毎月の返済額が8万円になります。
35年ローンで約2,000万円の融資が可能です。
年収600万円の場合、35年ローンで2,500万円の借入ができ、年収700万円の場合、約3,100万円の借入が可能です。
年収800万円の場合、35年ローンで3,600万円の融資を借入れできます。

*年収1,000万円以上で買える物件

年収1,000万円の場合、25年ローンを組めば、約4,200万円、30年ローンなら約4,700万円、35年ローンなら約5,200万円の融資が受けられます。
基本的な考え方として、現在紹介した年収ごとの融資額をベースに自己資金を加えることで、購入可能な物件価格を決められます。

無理な返済をなくすために、返済期間は35年以内、70歳までにするのが良いでしょう。
他にも、子育て世代でゆとりが少ない場合、返済期間を長めにし、教育費に備える必要があります。

□無理なく住宅ローンを支払っていくコツ

住宅ローンを借入れた後、工夫にして返済することにより、返済負担は軽減できます。
ここでは2つのポイントを紹介します。

1つ目は、「自己資金を用意する」ことです。
住宅購入額のすべてを住宅ローンに頼るのではなく、頭金に充てる自己資金を用意することで、自己資金の分の借入額が減少します。

「2020年度 フラット35利用者調査」によると、注文住宅を建てた利用者の手持ち資金は平均619万円で、建設費の17.5パーセントです。
頭金として、住宅購入費の10パーセントから20パーセントの自己資金を用意するのが理想です。

2つ目は、「生活に余裕があるときは繰り上げ返済を行う」ことです。
住宅ローンは20年から35年という長期返済となる場合が多いです。
ローンの返済期間には、収入や支出の増減の可能性があり、安定して生活できるとは限りません。
そのため、家計に余裕がある間に繰り上げ返済していくことをおすすめします。

□まとめ

□まとめ

今回は、住宅購入に必要な年収と、住宅ローンについて解説してきました。
多くの方が憧れる夢のマイホームですが、購入可能な物件価格や、余裕のあるローンの借入額を知っていることで、無理のない人生設計を描けます。
ぜひ、このサイトを参考にして、住宅購入の足がかりにしてください。
滋賀で住宅の購入を検討されている方の他に、何かわからないことや、お困りのことがあれば掲載している各社に気軽にご相談ください。

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